トランプマジック

相場日記(日々の全体相場観)

トランプ大統領の発言ややり方に翻弄されている世界ということになりますが、トランプ大統領のやり方はそもそもこういうものです。

始めに大上段に構えてブラフを言い、それから妥協していくというのが基本線です。

従って逐一彼の言葉に反応していては切りがなくその裏をしっかりと読み込み評価していかねばならないのですが、それが出来ぬ人たちがほとんどですね。

株式市場においてもそこに一喜一憂して圧倒的ボラティリティを叩き出している現状ですが、こちらは幸い短期バブル相場に米国市場があり、引退を表明したバフェットのキャッシュポジション化を象徴的に健全な値幅調整であると言えるのでしょう。

それでもトランプ大統領の本音が見えてくることによってそこに慣れてきているといったことが実際でしょうね。トランプ大統領は米国だけがよければよいという米国ファーストではなく世界平和と国境の大事さを認識してロシアであっても中国であっても冷徹な交渉によって妥結を踏めば一定の距離を置きながらも共存していこうとする意志がある政策を行おうとしているだけであり、高い関税を示して俺と交渉する気はあるのかい?と世界各国に言っているのもその根底にあるのは世界平和というものであり、戦争ではなく交渉によって戦いましょうよと言っているにすぎないわけです。

したがって株式市場も米国においては問題ないと考えておけば良いのでしょう。

中長期上昇トレンドは不変と私は見ております。もちろんトランプ大統領が変心せずにご自身が述べている経済政策をしっかりと実践継続できるかどうかを確認しながらですが概ね正しい方向性に行っていると考えることが大事な視点です。

我々一般国民も反トランプとなるマスメディアに翻弄されないようにしなければなりません。何か今にも戦争が拡大していくかのように報道していますが、それは全くの逆で確実に戦争縮小世界平和の方向性へと着実に進んでおり、それは平和を好む相場きちがいである私翁も嬉しい時代の到来でかつ米国経済は安泰であり日本経済も石破政権が売国政権とは言え外需主導でおこぼれをいただける可能性も高いということになります。

トランプマジックはそれほど難しいものではないのですが、どうも翻弄されてしまう人が少なからずのようですね。

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相場概況

相場に関しては行き過ぎの修正が入っているということになりますね。

テクニカル的にはもう一目瞭然でしたが、トランプマジックとしても過剰に意識し過ぎていたことを修正している現段階というところでしょう。

米国市場は当面の底打ちは出来たかなというところでしょうね。

日本市場も連動する形で反発しておりますが、こちらは短期円高トレンドの終焉が見えてきたことが大きく、円安株高相関というものが意識されているということになります。

これは引き続き意識しておいた方が良いでしょう。

円安になればなるほど日経平均株価としては株高方向性に進みます。

ただし日本の内需は最悪です。石破政権がグローバリズムに邁進しており、かつ反トランプ志向となってきていますから、財政緊縮主義によって日本国内経済は萎んでいく未来が鮮明となりつつあります。したがって私はもうかねてから述べ続けていますが、日本でも貧富の差が急拡大しており、富裕層ビジネスが隆盛となってそこだけが繫栄するまさにグローバリズムの極致へと進んでいくとみております。あくまで日本市場で投資して稼ぐという意味ではそこを意識して投資なさると良いでしょうね。世界では常識でしたが日本ではそれほど大きなパイとはなっていなかったのですが、これからの時代はそういう国になっていく方向性にあるというのが現状です。自民党は元より各種野党もほとんど変わりなくその方向性ですのでまず間違いない将来となりそうです。非常に残念なことですが相場を適切に張るという意味ではその時代の流れに従って売買するしかありませんね。

煽り屋の横行

反トランプというのはもう一つの芸といったものになっています。

マスメディアは元よりインターネットメディアでも煽り屋が横行しています。

ある意味ではマスメディアの手法は間違っていなかったということがYouTubeなどでも各種煽り動画を見ていると理解できますね。そういうことをすることが確かに儲かりやすいのでしょう。

こうすれば健康になれるとかこうしたら健康に悪いだとか言う煽り屋から政治経済における煽り屋、多種多様にいます。専門家と称する人たちがそういう煽り動画を流して金儲けしているわけですから本当に卑しい時代が到来していますね。

本物の専門家はやはり人格者でもあり、そんな煽りなど専門家だからこそしないという矜持を持っていてほしいものなのですが、そういう方々は極々少数派なのはコロナパニックでも証明されているように現在も変わらぬマスメディア手法ということのようです。

個人でそういうことをやって稼いでいる人間は全くマスメディアを批判する資格はありませんが、センセーショナルな見出しで見る人の不安や恐怖を煽り金儲けする手法は現代でもやはり通用するものの一つとなっているようですね。個人のところまでそういった悪手が広まっていく時代は悲しい時代です。

いずれにせよ煽り屋の横行によって不安の時代となっており、それが相場という意味でもボラティリティを大きくする一因になっています。

国益第一

最後までお読みいただきありがとうございました。

昔から煽り屋は相場の世界では横行していますのでXやらYouTubeやらでそれをやれば金になるとなればやる人が絶えなくなるのは理解できます。

しかしトランプ大統領は煽り屋ではなく単なるビジネス交渉人のような人物とみるべきです。

そうしないとかなり評価を誤ってしまうことになると思いますね。

世界の趨勢はトランプ大統領の誕生とともに大きく変化しつつあります。

米露関係は劇的に良化しました。

別にトランプ大統領とプーチン大統領が利害で個別に繋がっているわけではないのです。

そういう低俗なことを述べる人もいますし、実際バイデン大統領の息子の中国共産党との蜜月を見れば低俗ではなく政治家ならよくある話なのかもしれませんが、少なくとも彼らの関係性はそういうものではないのでしょう。

思想の一致、つまり国益第一で考えている権力者であるということです。

トランプ大統領は米国の国益のことを考えプーチン大統領はロシアの国益のことを考えて行動するからこそ互いに馬が合うということになります。

石破総理とトランプ大統領が馬が合わない理由は分かりますね?

習近平とトランプ大統領が馬が合わない理由は分かりますね?

政治家にとっては思想の一致はとても大事な要素なのです。

しかし本来的にはすべての政治家たちがそうあるべき国益第一で一致していて滅多にないことで驚かれているという状況は悲しい限りです。

相場師は自己資産増殖が第一です。

自己利益が第一ですね。

そういう意味では表舞台に出てきて偉そうに御託を並べるほどの人物ではないのです。

ただ金を大量に稼いだだけなのですから。

それでも今日も偉そうにトランプ大統領批判に興じている投資家などもいますね。

もちろんそこに誤った結果というものが出ているなら良いのですがそうではない人格批判などに興じるのですからお粗末なのです。

いずれにせよ国家を考える人たちは国益第一、日本の政治家なら日本ファーストで当たり前、外国に国益を削って金をばらまいている場合ではないのです。その金はまず国民に還元したうえで余裕があったら外国にもという順番が当然であるべきなのです。

ところが現実は日本国民ラースト政策の財政規律至上主義、消費税は絶対に減税しない増税しか永遠にしない税目などといったとんでもない世界どこもやっていないことを平気でやる為政者たちなのです。

この状況では淡々と相場で日々稼ぎ続けるしかないと個人が考えてもおかしくありませんし、実際米国経済が順調である限り、株などのモノは持たざるリスクとなる可能性は高いでしょう。

私は円高が短期的に急進したときに少しずつ円を売っておきなさい。

と述べています。ドル円で述べるなら140円前半から130円台などという局面が来た場合は大いに仕込んでおくとそれだけでも5年後10年後大きな収穫となる安定した投資になるとみております。

私はあまりこういうことは述べないのですが、あまりに高確率可能性故にそして財務省率いる日本政府というものにあまりに怒りを禁じえないために国民の自衛のために敢えて推奨しています。

まあこのブログを見ている方々はすでにやっていることかもしれないのですが、それでもこれをやっておくとよいでしょうね。

株も日経平均10万円になる可能性は高いと思うのですが、日銀の利上げ急進化や財務省の円高誘導などでそれが覆されるリスクが十分にある売国奴ばかりの国が悲しき日本国ですから確証は持てません。ただ米国市場がNYDOW10万ドルに達すればそのおこぼれで達成できる可能性がありますので十分可能性はあるかなあともみております。その際に考えておくべきセクターは何度も言っていますが富裕層ビジネスですね。ここはこれから日本国内でも間違いなく伸びるビジネスであり実際その手の企業の業績は高成長となってきています。

ある程度自己資産を残して成功を収めるともう惜しみなく後世に伝えておきたいことを伝えておこうという思いになっていきますね。私もその一人であり、実際相場に関しては有用な情報であると自負しています。

ああだこうだ理屈を述べる人たちは無数にいますが、真理だけをきちんと述べて結果を出し続ける人たちは数少ないだろうと思います。

私の述べていることも予測という意味では長期予測でしかありませんが、私の死後実際その通りになるかどうかはこれを見ている若い投資家たちが評価していってくれることでしょう。

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