強き米国市場

相場日記(日々の全体相場観)
三度挑戦

評論家の方々は三尊天井だなんだと相場を張ったこともないのにしたり顔で教科書通りの言葉を吐かれていましたが、そして実際その通りになることもないわけではないのですが、私はそういった教科書通りにならない場合を多く過去相場を張り続ける中で見てきており、その長年の相場経験による相場観から今回の場合はむしろ史上最高値更新の方に可能性を置いていました。

そして現在強き米国市場は三尊天井を否定して三度史上最高値更新へ向けて突き進むかどうかといった節目にやってきています。

故にその米国について今日は取り上げてみました。

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目先の要因はG20

そういえば日本で行われるんでしたね。

存在感の全くない日本ですが、日本経済は10月の消費税10%への増税で残念ながら沈むことが確定しておりますのでこの大転換が起きない限り米国市場のおこぼれ以上のものは得られませんから注目を浴びない国であることは当然のことです。

それよりもG20の注目は米中で互いの首脳が会談するのかどうかといった点であり、それがまさにこれからの世界経済を占う最も大事な事象であり、それについてトランプ大統領のいつものツイッター発言に反応しているといった側面があるでしょう。

Had a very good telephone conversation with President Xi of China. We will be having an extended meeting next week at the G-20 in Japan. Our respective teams will begin talks prior to our meeting.— Donald J. Trump (@realDonaldTrump) 2019年6月18日

ツイッター外交

トランプ大統領のツイッター外交はインターネット時代らしいやり方ですね。

しかしその言葉に逐一市場が一喜一憂してしまうのは愚かしいことです。

愚かしいことなのですが市場がそう考えているならそれをきちんと認識するしかありません。

トランプ大統領のツイッターを利用したブラフ発言の数々は今に始まったことではないですが、まあいずれにせよブラフですから真に受けるべきではありません。

極短期売買においては米国市場を手がける場合はトランプ大統領のブラフ発言は買い煽り売り煽り材料として重要指標となっておりますが、中長期的には米国経済次第であり、世界経済次第であるということは忘れるべきではないでしょう。

いずれにせよトランプ大統領のツイッター外交はもうお家芸といった領域に入っていますね。

根底にある米国経済の強さ

しかしながらどれほどトランプ大統領が良さげな発言をしても米国内経済が萎んでいる状況であるなら市場の評価は長続きしません。

この米国内経済が歴史的な雇用水準であり、10年間で大規模な公共インフラ投資を実践すると決めて実践しており、米国ファーストという言葉を象徴的に世界に逃げていった企業の投資を米国内に引き戻すことに成功しつつあるということが米国市場の底堅さの最大の要因です。

これこそが内需拡大という最も国益に沿うやり方の経済繁栄であり、トランプ大統領の本質的な部分はここにあり、ここは彼の人格云々を無視してでも評価しなければならない点です。

世界各国ここだけは真似した方が良いでしょう。

真似した国だけが同様に経済的に繁栄することになります。

EU離脱で英国は衰退するとかいう論調もありますが英国もトランプ大統領の国内経済政策を真似れば一気に英国経済は浮上してくることでしょうね。

日本も同様なのですが安倍総理にやる気はなしのようですし、彼はグローバリズムを信奉していると思われる政策ばかり行っておりますので残念ながら真似することはないでしょう。

大阪が注目

Mario Draghi just announced more stimulus could come, which immediately dropped the Euro against the Dollar, making it unfairly easier for them to compete against the USA. They have been getting away with this for years, along with China and others.— Donald J. Trump (@realDonaldTrump) 2019年6月18日

こちらのトランプ大統領のツイートはお前がそれを言うのかいといったような苦笑せざるを得ない発言でしょうが、裏を返せばECBがそれをしているのだからFRBもそれをしろということを暗に述べていると受け取ることも可能でしょう。

しかし金融政策はそれぞれの国の経済情勢によって適切に行うべきであり、それを曲げた行動をするとかつての日銀みたいな酷い事態にもなり得るのです。

こちらは相変わらずトランプ大統領は自重すべきことだと私は思いますが彼の性格からして無理なのでしょうね。ここはこれからもリスクであり続ける事象でしょう。

さて相場師としては上がるなら買い下がるなら空売るという姿勢に変わりはありません。

今回の節目においては果たしていよいよ史上最高値更新して力強い上昇トレンドを築いていくのか、三度それに失敗してしまうのか非常に注視しなければならないタイミングとなっています。

すべてはG20における米中首脳による首脳会談なるものがどんな話がなされどんな進展があるのかないのかといったところに関わってくるのでしょうが、そういう意味で大阪は注目の的となりそうですね。

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